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保険会社が提供する『ドライブレコーダー』について【保険・住宅ローンのトータルプランナー サンクフル・アイ】

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近年問題となっている『あおり運転』。その対策としてドライブレコーダーがカーショップなどでよく売れています。ここ最近ですと道路交通法の改正で免許が即取消になるかもしれないということで、あおり運転に対しての対策はどんどん増えつつあります。

 

 

今回は、ドライブレコーダーについて書いていこうと思いますが、ドライブレコーダーのことを書いてもいろんなサイトで記事は多数ありますので、こちらのブログでは保険会社が提供しているドライブレコーダーにフォーカスをあてて書いてみようと思います。

 

 

保険会社が提供するドライブレコーダーは、市販されているドライブレコーダーとどのような違いがあるのか、また保険会社提供のドライブレコーダーのメリットや注意点なども書いていこうと思います。

 

1.保険会社が提供するドライブレコーダーとは

 

保険会社が提供しているドライブレコーダーですが、見た目は市販されているものとあまり変わりはありません。
ですが、保険会社が提供しているドライブレコーダーには保険会社だからできることがあります。

 

代表的なモノといえば、事故時にドライブレコーダーを通じて保険会社や提携している企業に事故のことを話ができるという点です。衝撃が大きく自走できそうにないほどの接触事故の場合は強制的に、衝撃が少なく特段保険会社とのやりとりをする必要がない可能性がある場合には任意で会話ができます。保険会社や代理店に連絡をしなくてもドライブレコーダーとのやりとりで事故報告も可能です。
別の保険会社では、事故をしたら登録しているメールアドレスに送信され、事故状況を送られてきたメールに書かれているURLから送信をし手続きを行うといった方式を取っているところもあります。

どちらにしても、保険会社に直接事故の状況をダイレクトに送信でき、映像を見ながら事故状況を保険会社が把握をすることができ、事故の早期解決につながる可能性が高まります。

 

他にも保険会社によって様々なサービスを提供しています。いくつか挙げてみると・・・

  • 警備会社やセキュリティー会社との連携で事故現場まで駆けつけるサービス
  • 運転技術などがグラフや数値化して見てわかる『安全運転診断』
  • 前方車両と近づいた時に警告音でドライバーに伝える『事故防止支援』

などがあります。

 

 

2.ドライブレコーダーを付ける場合の注意点

 

これまで保険会社が提供しているドライブレコーダーのことをご紹介しましたが、このサービスを受けるための注意点をまとめてみました。

 

  • レンタル品であるため、サービスの解約で機器を返却できない場合、違約金が発生する。
  • 車種によってはエアバックが側面にもあることにより、配線が付けられずサービスを受けられない場合がある

 

といったところでしょうか。毎年このドライブレコーダーの特約保険料を支払うということも気になる人もいるかと思いますが、買い切りと比べるとアップデートを随時行っているドライブレコーダーもあるので、気がついたら新機能が追加されているといったことも場合によってはあります。

 

いかがでしたでしょうか?ドライブレコーダーをこれから購入したい方は、種類がたくさんありどれを選べばいいか悩むところだと思います。
保険会社が提供しているドライブレコーダーはレンタル品なので、自動車保険と一緒に1年間使ってみて、ほかのドライブレコーダーを購入検討してみてもアリだと思います。ただ、保険会社提供のドライブレコーダーも独自のサービスがありますので、そこのところを含めて自分に合ったドライブレコーダー選びをしていければと思います。

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